よくあるご質問

制限はございません。スポーツ競技全般を対象とし、個人・団体を問いません。
（団体種目への個人申請は対象としておりません。）

国内・海外など活動場所は問いません。

原則、変更は認められませんが、やむを得ないと認められる場合は、変更を許可することがあります。その際は、事前に変更申請書類が必要になります。なお、軽微な変更の場合は、変更申請書類の提出は必要ないと判断する場合もありますので、事前に事務局にご相談ください。

問題ありません。ただし、同一の申請事業・内容で、同時に助成金を受給することはできません。決定していない段階での申請は認可しますが、複数の助成金選考を合格された場合は、後日どちらかの助成金を辞退していただくことになります。

2025年度の募集分は、2025年4月1日～2026年3月31日までの活動が対象となります。

選考委員会において、申請事由以外での汎用性のある什器や機器備品の購入は却下されております。

原則、競技能力向上に関わる費用全般が対象です。なお、対象外経費の内容は、毎年の募集要項でご確認ください。

ありません。

連続4回助成された方は、その翌年および翌々年（2年間）のご応募をお控えください。（2024年度助成事業より助成回数制限を設けています。）

日本国籍を有する方、または日本への永住が許可されている方に限ります。

プロ契約（プロチームに入団している選手、営利団体《スポンサー企業》から金銭の授受が発生している選手等）をしていなければ助成申請可能です。

ここ数年で助成金への応募者が増加しきており、できるだけ多くの方に対して助成の機会を与えるためです。
4回連続して助成を受けていなければ、過去の実績回数は問いません。

あくまでも応募者本人の助成回数での助成実績回数ですので、それぞれの方の助成回数でご判断ください。

原則当財団のホームページからのオンライン申請にてお願いいたします。
どうしてもオンラインの申請が難しい場合は、個別に相談に応じますので、事前に当財団事務局宛にご連絡ください。

前年の活動報告（戦績）が必要です。

当財団が指定する「スポーツ振興に関する助成金交付推薦書」をご提出いただく必要があります。スポーツ振興に関する助成金交付推薦書に記載の推薦者の方には、助成者ご本人と連絡が取れなかった場合や、助成金受給者の活動内容に疑義が発覚した場合に、当財団より問い合わせ等をさせていただくことがあります。なお、推薦書に記載する推薦者は、親族以外の第三者にお願いください。

ご自分が行っている競技団体・協会・連盟・クラブの推薦が好ましいが、学校・企業等の所属団体でも可。
なお、推薦書に記載する推薦者は、親族以外の第三者にお願いください。難しい場合は、申請前に事務局までご相談ください。

選手一人につき、1つの申請をお願いします。
※申請メールアドレスの重複は不可ですので、複数お持ちでない場合は、新たなメールアドレスを作成いただくかたちにてご対応何卒宜しくお願い致します。

原則ご本人にてお願いします。ただし、やむを得ない理由がある場合や、未成年の場合は保護者の方による申請も可とします。

提出書類をもとに当財団の選考委員会が行います。

選考の過程や内容は、開示いたしません。
選考結果のみ各申請者宛に通知いたします。

申請金額の全額助成をお約束するものではありません。
選考委員会で申請内容を精査し、減額させていただくことはあります。

応募可能です。

助成先が決まり次第、メールにてご連絡いたします。

ご指定の口座にお振込みします。（3月末予定）

原則、申請者ご本人、もしくは保護者名義の口座になります。
金融機関の制約はありません。

活動年度終了後の2ケ月以内に、当財団が指定する助成活動完了報告書のご提出をお願いします。

助成を受けた活動に関わる収支簿を領収書などの証書を添えて提出して頂きます。

助成事業・種目に関する全ての領収書類、利用金額がわかるものです。

オンライン報告にてお願いいたします。詳細については決まり次第、対象者・団体にメールにてご連絡いたします。
（団体の収支報告のみ郵送にて提出いただきます。）

以下の場合は返金をお願いすることがあります。
①申請書に記載された事業や活動を行わなかった場合
②当財団に事前相談なく、助成金を支給目的に沿わない使途に使用した場合
③申請書の内容に虚偽の記載が判明した場合
④疾病、不慮の事故、災難などの為に活動を継続する見込みがなくなった場合
⑤助成対象者として適当でない事実があった場合
⑥助成金に余剰金が発生した場合

ホームページのこちらに開示しております。

可能です。